アメリカのアクションカメラメーカー「ゴープロ」（GoPro）は、全従業員923名のうち約15%にあたる約140名を削減する計画を発表した。削減は2024年末までに完了する予定で、これに伴う退職金や関連費用として500万～700万ドル（約7億2600万円～約10億1600万円）のリストラ費用を見込んでいる。
ゴープロはアクションカメラ市場で確固たる人気を誇ってきたが、需要の一巡や新興メーカーの台頭により、近年は業績が低迷。2015年末には従業員数が約1500名に達していたが、今回の削減により800名を下回る水準にまで減少する見込みで、依然として厳しい経営環境が続いている。 #米国 #GoPro #ゴープロ #リストラ #人員削減 #カメラ
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