日本プロ野球（NPB）は10月31日、2026年度の育成選手保留者名簿を公式サイトで公表した。各球団の来季契約予定選手として、育成契約のまま継続登録される見込みの選手はおよそ200人にのぼる。一方、名簿から外れた選手については、今後自由契約手続きを経て、他球団との再契約や海外挑戦など、新たな進路を選ぶことができる。
育成選手制度は、将来の支配下登録を目指す選手に対し、一定の期間、球団が育成目的で契約を結ぶ制度。支配下選手とは異なり、年俸や背番号に上限があり、支配下登録されることで初めて公式戦の出場資格を得ることができる。今回発表された名簿は、2026年シーズンに向けて各球団が契約継続を希望する育成選手の一覧であり、記載のない選手は自動的に自由契約となる。ただし、球団が改めて再契約を結ぶケースも多く、名簿外＝戦力外を意味するわけではない。
NPB事務局によると、今年の名簿掲載人数は前年をやや上回る約200名。ソフトバンクや巨人など、育成制度を積極的に活用している球団の登録数が目立ち、特にソフトバンクは30名を超える規模で最多となった。球団関係者は「故障明けの選手や若手投手の再育成枠が多い。支配下を目指す競争は厳しいが、チャンスを残したい」と説明している。
一方で、SNSでは「名前がない＝戦力外」と誤解する声が一部で拡散し、X（旧Twitter）上で話題となった。NPB公式や複数の球団広報が「名簿外の選手も再契約の可能性がある」と説明する投稿を行い、混乱の沈静化を図っている。ファンの間では「お気に入りの育成選手がリストにない」「自由契約でも再契約できるなら安心した」といった反応が見られ、制度の理解が進みつつある。
また、今回の発表はオフシーズンの移籍市場にも影響を与えるとみられている。育成契約から支配下登録を経てブレイクした選手も多く、過去には千賀滉大（メッツ）、甲斐拓也（ソフトバンク）らがその代表例だ。球界関係者の間では「各球団が育成枠をどう使うかで戦力構成が変わる」「トライアウトに出る選手も含め、競争が激化する」との見方が広がっている。
一方、NPB内では育成制度の運用改善を求める声も根強い。近年では、支配下登録枠（上限70名）を確保できず、育成のまま長期間在籍するケースが増えている。日本プロ野球選手会は「選手のキャリアを守るため、育成契約の期間制限や待遇改善を求めていく」と声明を出しており、今後の制度改正にも注目が集まる。
球団関係者は「育成契約は“夢をつなぐ”制度。今回の名簿発表で終わりではなく、来季への挑戦がここから始まる」と話す。
自由契約手続きを経て他球団へ移籍する選手、新たに支配下登録を目指す選手、そしてプロの世界から次のステージへ進む者――それぞれの選手が迎える新たな道の選択に、ファンの関心が集まっている。
コメント