岐阜県発の大手スーパーマーケットチェーン「バロー」が、神奈川県横浜市港南区下永谷に初の関東圏店舗となる「バロー横浜下永谷店」を2025年11月21日にオープンする。これまで東海・北陸・近畿を中心に展開してきた同社が、首都圏エリアに出店するのは今回が初めて。業界関係者からは「東海の雄、関東へ」として注目が集まっている。
同店は、旧ヤマダデンキの跡地を活用して建設された2階建ての複合商業施設の一角に入居。店舗面積は約2,500平方メートルで、食品売り場を中心にベーカリーやドラッグストアを併設する。バロー特有の「地域密着型」スタイルを維持しながらも、関東市場向けに品揃えを一部刷新。東海地方で人気の惣菜や精肉・鮮魚コーナーに加え、首都圏で需要の高い簡便調理食品や冷凍食品の拡充も図った。
バローを運営するバローホールディングス（本社：岐阜県多治見市）は、現在全国で1,471店舗を展開。特に東海地方では「安さと品質の両立」を掲げる戦略で高いシェアを誇る。今回の関東進出について、同社広報担当者は「物流体制の整備が進み、東海地方で築いたオペレーションを首都圏でも展開できる環境が整った」とコメントしている。
開店告知が発表されると、SNS上では東海地方出身者を中心に「待ってました」「バローが東京・神奈川に来るとは」と歓迎の声が殺到。X（旧Twitter）上では「バローの惣菜が一番うまい」「あのベーカリーコーナーが恋しい」などの投稿が相次ぎ、地域外店舗の出店ながら地元ファンと移住者の双方から熱い注目を集めている。
一方、関東圏ではイオン、イトーヨーカドー、ライフなど大手チェーンが既に激しい競争を繰り広げている。業界アナリストは「バローが得意とする中価格帯惣菜・精肉の品質競争において、関東市場は価格面より“体験価値”が問われる」と分析する。特に、惣菜売り場の調理ライブ感や地域限定パンの導入など、東海圏で成功した手法をどのように首都圏仕様に最適化するかが鍵とされる。
下永谷エリアは横浜市営地下鉄ブルーライン沿線に位置し、近年は住宅地の再開発とともにファミリー層が増加。バローはこうした人口動態を見据え、「地域に根差した“暮らし支援型スーパー”」をコンセプトに掲げる。店舗内には休憩スペースやセルフレジのほか、ベビーカー利用者向けの広い通路設計を採用し、バリアフリー化も徹底している。
さらに、バロー横浜下永谷店では環境配慮型の設備も導入。屋上に太陽光発電システムを設置し、冷蔵設備の電力の一部を再生可能エネルギーで賄う。包装材には植物由来プラスチックを採用し、レジ袋有料化のほかリサイクルステーションも設置するなど、ESG経営を前面に押し出した。
オープン初日は記念セールとして、地元生産者による農産物販売会やバロー特製の惣菜試食イベントが予定されている。地元商店街関係者は「東海地方ではバローが街の中心にあると聞く。地域の活性化にもつながってほしい」と期待を寄せている。
バローの関東進出は、流通業界にとっても象徴的な動きだ。中部地方を拠点とする企業が首都圏市場に挑むケースは珍しく、同社の成功が他地方企業の参入を後押しする可能性もある。
バロー横浜下永谷店は21日午前9時に開店予定。オープン当日は行列が予想されており、関東進出の第一歩としての反響が注目されている。
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