米国とイランをめぐる緊張が続くなか、ホルムズ海峡周辺の情勢が原油市場を動かす状態が続いている。中東からの供給不安が残るなか、5日にはロシア極東の「サハリン2」で生産された原油が愛媛県今治市の製油所に搬入された。ホルムズ海峡の通航不安が強まった後の代替調達として、供給ルートの多角化が市場で意識されている。
ただ、これで原油供給への警戒が後退したわけではない。ホルムズ海峡は日本の原油調達にとって重要な海上ルートであり、通航不安が長引けば、原油価格、ガソリン価格、企業コストに波及しやすい。
6日夜には、米エネルギー情報局の週間原油在庫統計が発表される。在庫が市場予想より減少すれば、原油価格の上昇圧力が強まる可能性がある。原油高が続けば、インフレ警戒から米金利が上昇し、ドル高・円安を通じて日本株にも影響する。
7日の東京市場では、資源開発、石油元売り、海運などの原油関連株が物色されやすい一方、陸運、航空、小売など燃料費や輸送コストの上昇を受けやすい銘柄には注意が必要となる。連休明けの日本株は、米雇用指標だけでなく、中東リスクと原油相場の動きも大きな焦点となる。
厚い雲

コメント