6日の東京株式市場は、憲法記念日の振替休日に伴い休場となる。国内の現物株取引は行われない。一方、日経平均先物など一部デリバティブ市場では休日取引が行われるため、海外市場の動きは連休明け7日の東京市場に反映される見通しだ。
海外では、景況感を示すサービス業PMIの発表が相次ぐ。午前には中国のRatingDogサービス部門PMI、夕方以降にはフランス、ドイツ、ユーロ圏、英国のサービス業PMI改定値が予定されている。景況感の強弱は欧州株、ユーロ、長期金利に影響しやすく、世界景気への見方を左右する材料となる。
米国では、日本時間6日午後9時15分ごろに4月のADP民間雇用者数が発表される。前回3月は6万2000人増だった。8日に控える米雇用統計を前に、労働市場の勢いを測る先行指標として注目される。
ADP雇用が強い内容となれば、米景気の底堅さが意識され、利下げ期待の後退につながる。結果として米金利上昇、ドル高、株安圧力が強まりやすい。弱い内容なら金利低下材料となる一方、景気減速への警戒も出やすい。
もう一つの焦点は原油相場だ。米国とイランをめぐる緊張が続き、ホルムズ海峡周辺の情勢次第では原油価格が大きく振れやすい。日本時間夜には米エネルギー情報局の週間石油在庫統計も予定されており、在庫の増減は原油相場、インフレ見通し、米金利に波及する可能性がある。
為替市場では、ドル円が157円台前半で推移するなか、政府・当局による円安けん制への警戒も残る。原油高が進めば、インフレ警戒から米金利が上昇し、ドル円高を通じて日本株に影響する流れも想定される。輸出関連株には円安が支えとなる一方、内需株やエネルギーコストに敏感な企業には重しとなりやすい。
日本市場は休場だが、海外ではPMI、米雇用、原油、為替が同時に動く。7日の東京市場は、これらの材料をまとめて織り込む形で始まる。焦点は、米景気の強さだけではない。中東リスクが原油高、米金利、ドル円を通じて日本株にどこまで影響するかだ。
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厚い雲
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