８日午前の東京株式市場は、個人投資家の物色意欲と機関投資家の手仕舞い売りが交錯し、主力・新興銘柄問わず乱高下の目立つ相場となった。とりわけGMOインターネットグループ（4784）が前週比48.9％高の1,847円と急騰。AI分野への新規展開や株主還元策への期待が材料視されたとみられ、全市場を通じて値上がり率トップとなった。
これに次ぐのは、Syns（290A）の26.4％高。同社もまた生成AIをキーワードに掲げたリリースが相次ぎ、思惑買いが先行した格好だ。3位にはグッドコムアセット（3475）が11.5％高で続いたが、いずれも短期資金の流入による影響が大きく、来週以降の反動に注意が必要だろう。
一方で、下落が目立ったのはバイオ関連を中心とする新興市場。キッズバイオ（4584）は前週比39.5％安の110円まで沈み、全市場で最も値を下げた。治験に関する一部報道が売りを誘ったとされるが、明確なIR（適時開示）はなく、疑心暗鬼の売りが連鎖した模様だ。BTM（5247）も38.9％安、ペルセウスプロテオミクス（4882）は38.4％安と続き、買い残の多かった低位銘柄が一斉に調整を迫られた。
また、注目を集めたのはフレンドリー（8209）の動向である。同銘柄は今週4.1％上昇と値上がりランキングに顔を出す一方、8日には一転して13円安（▲4.3％）の289円と大幅に値を下げ、値下がりランキング1位となった。日中足で乱高下を繰り返しており、投機的な取引が先行しているとの見方がある。
こうした中、日製鋼（5631）が一日で700円高（+18.1％）の4,566円と買われたほか、野村マイクロ・サイエンス（6254）も314円高の2,092円と上昇が目立った。ともに機関投資家の買いが観測されており、業績とテーマ性を兼ね備えた銘柄に資金が向かった格好だ。
ファンペップ（4881）やリビンT（4445）など、時価総額の小さい銘柄も動意づき、特に後者は2,700円まで上昇し、1日で404円高。AI関連銘柄への再評価が一部で進んでいるとの指摘もあるが、こちらも短期資金の影響が色濃く、過熱感を警戒する声も出始めている。 #事業 #ビジネス #ニュース
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