いま、静かに始まった防災革命が、日本列島に新たな希望を灯している。
静岡市に本拠を構える地震研究機関「ブレイン」（代表・内山義英氏）は、2025年3月6日より、マグニチュード7以上の大地震が予知・予報された際、発災前にスマートフォンやパソコンへ通知する画期的な無料サービス「緊急大地震予報」の運用を開始した。さらに本日4月8日からは、通知の拡散能力を劇的に高めた新機能を加え、大規模な情報伝達網の構築を図っている。
南海トラフ巨大地震、そして首都直下型地震――日本列島を襲い得るこれらの未曽有の災害に対し、「予測できたのに伝わらなかった」という過去の苦い教訓を、いまブレインは民間の力で塗り替えようとしている。
通知が間に合わなかった悔恨から生まれた決意
2018年の北海道胆振東部地震、そして記憶に新しい2024年の能登半島地震。いずれも事前予知は成功していたが、通知の行き届かなさゆえに多くの命が失われた。能登半島地震では、震災関連死を含め570人以上の犠牲者を出し、気象庁の緊急地震速報が主要動に間に合わなかった地域は直径400kmにも及んだという。
こうした事態に対し、ブレインが打ち出したのが「緊急大地震予報」だ。警報ではない。これは予測された大地震の発生1～2週間前という早期段階から、関係地域に対してプッシュ型通知で予報を届けるシステムである。通知先は全国に普及するスマートフォンやPC、タブレット端末であり、しかもGoogleやYahooの広告ネットワークを駆使し、必要とする層に直接届く構造を備える。
さらに今回の拡張機能では、最大1000万人規模に対し、わずか3日以内に予報を届けるという配信力を実現。特に被災が想定される地域に向けて集中的に情報を届ける「地域集中型通知」も実装されたことで、予報の実効性が飛躍的に高まった。
「予報が間に合う」から「行動につながる」へ
通知は「第1報」と「第2報」の二段構え。第1報では、M7級以上の予報対象地域が1～2カ所指定され、そこに在住する人々に対し、速やかに準備行動を促す。ユーザーは通知画像をタップすることで、専用アプリ「ゆれズバ」へと誘導され、地震の詳細予報を確認できる。インストールは1回120円、月額定期購読は360円と極めて低廉で、誰もがアクセス可能な価格帯だ。
第2報では、全国へ向けて予報が拡散され、出張・観光・帰省など不要不急の移動を見直す契機となるほか、企業や団体ではBCP（事業継続計画）の発動準備に結び付く。
災害に強い社会とは、「備えられる社会」である。ブレインのシステムは、事前通知によって人々の初動対応力を引き上げ、被害の最小化を図る“時間の防壁”を築く。これはまさに、予報技術の真価が「命を救う力」として具体化した例である。
世界初、“3種前兆地震予知法”の実力
この通知システムを支えるのが、ブレインが独自に開発した「3種前兆地震予知法」だ。地震の前兆として知られる低周波音、地磁気・地電流の異常、前震活動――これら3つの現象を総合的に観測・分析することにより、地震の中長期予知、短期予知、直前予知の三段階を高精度で実現する。
その予報精度は驚異の94.4％。2016年の熊本地震、2018年の北海道胆振東部地震、2021年の宮城県沖地震、2022年の台湾東部地震、そして2024年の能登半島地震と、M7級以上の大地震において軒並み予報に成功してきた。
特に能登半島地震においては、震度7の揺れが到達する8時間前に予報を配信。これは“予報が不可能”とされた日本の地震研究の常識を覆す快挙であった。内山代表自身も観測点の設置や点検を自ら行い、科学的根拠に基づいた予報を現場主義で支えている。
「犠牲者ゼロ」という挑戦を、国民とともに
ブレインの使命は、あくまで“人命の保護”にある。地震は止められない。しかし、被害は減らすことができる。そしてその鍵は、事前に「知ること」に尽きる。
本サービスが広く活用されることで、いかにして震災による犠牲をゼロに近付けるか。その先にあるのは、過去の悲劇を繰り返さないという静かな誓いだ。阪神・淡路大震災から30年、能登半島地震から1年。この国は今、防災における新たなステージへと歩を進めようとしている。
「私たちは“震災を予知して伝える”という、ごく当たり前の行動を、当たり前にやり抜くだけです」
そう語る内山代表の言葉に、揺るがぬ覚悟がにじむ。
日本が再び“大地の怒り”に晒されるその日までに、どれほどの備えができるか――。その最前線に立つのが、ブレインの「緊急大地震予報」なのである。
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