人気コンテンツ「〇〇の主役は我々だ！」の運営組織をめぐり、元メンバーらとの対立が表面化していた問題で、運営組織を代表する株式会社キャラデウス（代表取締役・斎藤知也）は2日、事態の経緯と今後の方針を公表した。
運営側によると、脱退メンバーらは「報酬体系などの要求が運営の持続を脅かしかねない」として、協議は長期化。昨年9月には脱退メンバー側が「お詫びとお知らせ」とする動画を公開し、運営側への不信感を示した。しかし、運営組織側は「協議は継続していた」と説明。動画公開は「一方的で、誤解を招きかねない情報が広まり、事業運営にも深刻な影響が及んだ」と指摘している。
さらに、脱退メンバーの行動により制作途中のコンテンツが公開不能に陥ったほか、一部メンバーが無断でコンテンツを直接収益化する動きがあったという。運営側は「不義理とみなされる行為」と遺憾を表明した。
今後の方針として、運営側は弁護士や公認会計士の助言のもと組織再編を進め、企画業務の効率化や財務報告体制の強化、コンプライアンス研修の徹底などを掲げる。「公平・誠実で持続可能な運営組織を再構築し、視聴者に再び『我々だ！』の世界を届ける」として、活動再開の時期については現メンバーと協議を重ねているという。
斎藤社長は「皆様に多大なご迷惑をおかけしたことを改めてお詫び申し上げる」と謝意を述べ、今後も透明性を持った説明責任を果たす考えを示した。
なお、運営側は「本件に関して現メンバーへの直接的な問い合わせは控えてほしい」と呼びかけ、慎重な対応を求めている。
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