令和6年元日に発生した能登半島地震で観測された大規模な海岸隆起について、発生源となった沿岸海底活断層の実態が、最新の研究で明らかになった。広島大学や千葉県立中央博物館、福岡教育大学、兵庫教育大学、山口大学、岡山大学、金沢大学による共同研究グループは、能登半島北岸に沿って連続的に分布する海底活断層が地震時に活動し、世界最長級とされる海岸隆起を引き起こしたことを突き止めた。
研究対象となったのは、2024年1月1日に発生したマグニチュード7・5の能登半島地震だ。地震直後から、半島北部の広い範囲で海岸線が大きく持ち上がる現象が確認され、漁港や磯場の地形が一変した。本研究では、隆起した海岸線の詳細な地図化や隆起量の精密計測、さらに海底地形データの解析を組み合わせ、隆起の原因を科学的に検証した。
その結果、能登半島北岸に並走する複数の海底活断層が、断続的ではなく連続して分布していることが判明。これらが同時、あるいは連動して活動したことで、極めて長い範囲にわたる隆起が生じたと結論づけた。研究グループは、隆起量に地域差が生じた主因について、海底活断層と海岸線との距離の違いにあると分析している。
沿岸域に存在する海底活断層は、従来の地震・津波ハザード評価では十分に考慮されてこなかった。今回の研究は、変動地形学の手法を用いて、こうした見過ごされがちだった断層の影響を具体的に示した点で、地震研究と防災の双方に新たな視座を与えるものとなった。
さらに研究グループは、海底活断層の活動周期や変位速度といった長期的な活動履歴の解明にも踏み込み、今後は能登半島に限らず、他の沿岸地域においても同様の調査と地図化を進める方針だ。これにより、将来の地震被害想定や防災計画の精度向上につなげたい考えである。
研究成果は、国際学術誌「Geomorphology」に掲載され、世界の研究者からも注目を集めている。日本列島の沿岸部に潜むリスクを可視化し、防災対策の再検討を促す今回の成果は、能登半島地震の教訓を次に生かす重要な一歩となりそうだ。
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