自動車部品大手の東プレ株式会社（東京都中央区）は14日、発行済株式数の約2.39％にあたる自己株式121万5000株を、東証の立会外取引（ToSTNeT-3）により一括取得する方針を明らかにした。総額の上限は約22億円にのぼる。
同日開催された取締役会で正式決議されたもので、会社法第156条および同第165条第３項の規定に基づく措置。資本効率の向上と、経営環境の変化に即応できる機動的な資本政策の一環として、自己株買いを実施するとしている。
買付けは5月15日午前8時45分に東京証券取引所のToSTNeT-3を通じて実施され、取得価格は14日の終値である1株あたり1,825円に設定されている。取引は当該時間帯の一度限りの注文とし、他の市場取引制度に変更はないという。
対象となるのは同社の普通株式。取得結果については15日午前8時45分の取引終了後に発表される予定。なお、予定株数に対する売却注文があった場合に限り買付けを実行する方針で、市場動向によっては一部あるいは全体の取得を見送る可能性もあるとしている。
同社の2025年3月末時点の発行済株式数（自己株を除く）は約5,080万株。保有する自己株式は約321万株だが、このうち報酬制度に組み込まれたBIP信託の保有株（17万6,139株）は含まれていない。
東プレはプレス加工技術を強みに、自動車用熱交換器や冷凍・冷蔵車向けの製品で高いシェアを誇る。市場では、今回の自己株取得を通じた資本政策の柔軟性向上と、将来的な株主還元姿勢の強化に注目が集まっている。
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